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みなさんからよくあるご質問を集めてみました。参考にしてください。

Ｑ． どのような職種を募集していますか？
Ａ． 総合職・一般職の募集になります。
総合職の会社説明会は３月上旬頃、一般職の会社説明会は６月上旬頃に行う予定です。
採用人数は総合職・一般職それぞれ１０名程度を予定しています。
Ｑ． 総合職と一般職の違いについて教えてください。
Ａ． 総合職は、営業・現場・管理など様々な分野で培った業務知識や経験に裏打ちされた総合的な能力を発揮して、あらゆる業務を効果的かつ創造的に遂行することが求められます。そのため、勤務地は特定されていません。
一般職は、管理者の指示のもとに、事務知識と実務での習熟能力を発揮して、事務等を中心とした業務を正確かつ効率的に遂行することが求められます。一般職については、転宅を伴う異動はありません。（一般職であっても転宅を伴わない異動はあります。なお自宅通勤かどうかによる有利・不利はありません。）
Ｑ． 総合職と一般職の併願は可能ですか？
Ａ． 可能です。
なお、総合職で応募された場合であっても、本人の性格・適性などを総合的に判断して、一般職での採用となることがあります。
Ｑ． 女性の割合はどれくらいですか？
Ａ． 現在、女性職員は総合職14名・一般職125名の139名です。
職員は全体で約470名いますので、約3割が女性の職員ということになります。なお、当社は平成19年4月より女性の総合職制度を開始し、初年度は一般職から総合職への職種変更や新卒者の入社によって9名の女性総合職が誕生しました。
Ｑ． 選考にあたって、資格や語学力はどの程度重視しますか？
Ａ． 選考にあたって、資格や語学力の有無を選考の基準とはしていません。
だからといって資格取得や語学力を磨くことが無意味かというとそうではありません。採用の段階では、なぜその資格を取得しようと思ったのか、どのようにして語学力を身に付けたのかなど、結果に至るまでの過程を大切にしたいと考えています。
Ｑ． 入社後の配属・勤務地はどのように決まりますか？
Ａ． 入社時の配属は、面接でお伺いする本人の希望や適性、各部署の要請などを総合的に判断して決定します。
全ての人の希望が叶うわけではありませんが、毎年12月には「自己申告制度」といって本人の異動の希望や将来関わってみたい仕事・会社への要望など用紙に記入し、所属長を経由せず直接人事担当役員に提出する制度があり、働く環境の向上と適材適所を実現しています。また当初の勤務地は、総合職は主に阪神・京浜地区、一般職は大阪での説明会・選考の方は阪神地区勤務、東京での選考の方は京浜地区勤務になります。
Ｑ． 海外で勤務することはできますか？
Ａ． 総合職は海外で勤務する可能性があります。
現在12名の社員がアメリカ・インドネシア・マレーシア・シンガポール・タイ・中国で海外駐在員として勤務しています。また、東京支社プラント部のプラント機器輸送業務は、海外常駐ではありませんが長期海外出張の多い部署です。
Ｑ． 入社後に必要な資格はありますか？
Ａ． 入社後は社員の自己啓発を促すという観点から様々な資格取得を奨励しています。
輸出入業務に必要な通関士や危険物を扱う上で重要な危険物取扱者など、様々な資格が業務を円滑に行うために必要とされます。通関士の場合、試験の数ヶ月前から勉強会を開催するなど社員をバックアップし、毎年数名の社員が合格しています。また取得した資格ごとに定められた金額が、資格手当として毎月の給与で支給されます。
Ｑ． 語学力はどのくらい必要ですか？
Ａ． 輸出入を業務としている部署は日々英語の書類を目にしますが、日常的に英語を使って会話やEメールをしている部署は限られてきます。
海外駐在員は勿論ですが、海外代理店とのやり取りがある航空貨物や国際複合輸送の部署、プラント機器輸送を行うプラント部、船舶代理店業務を行う部署などでは会話等の語学力が必要とされる場合があります。採用の段階では語学力の有無を判断基準とはしていませんし、入社後であれば外国人講師を招いての英会話教室などのバックアップもありますので、やる気次第で語学力を伸ばすことができます。
Ｑ． 社宅・独身寮はありますか？
Ａ． 総合職で阪神地区勤務の場合は、当社所有の社宅や他社が運営管理する独身寮があります。
社宅・寮のない地域に勤務する場合には、会社がマンション等を借り上げ、家賃の一部を本人が負担するかたちで住居を提供しています。一般職の場合、社宅や独身寮はありませんが、自宅からの通勤困難な地方出身で一人暮しをしている人については、月額23,000円の住宅補助費が支給されます。
Ｑ． 出産・育児後も勤務することは可能ですか？
Ａ． 法律で定められた産前産後休暇以外に、当社の育児休業規定に基づく育児休暇を付与する制度があります。
育児休業制度の申請は年々増加傾向にあり、毎年数名の社員が取得、のちに職場復帰し勤務を継続しています。